保険適用以後のPDT実施数は15症例。退院後は抗がん剤の内服を続けながら、2カ月に1回の検査が必要になるが、患者の8割方は元の生活に戻り、社会復帰しているという。
PDTは、日本脳神経外科学会の講習会を修了した医師なら行える。ただし、現在、全国で実施している医療機関は同院と東京女子医大の2施設のみ。
いくつかの大学病院が準備を進めているところだ。
「PDTの弱点はレーザー光が深さ1センチ未満しか届かないことです。ですから、いかにレーザーが届く範囲内までがんをきれいに取り除けるか、執刀医の腕も重要になります。目標は、悪性度の高い脳腫瘍の膠芽腫の5年生存率を50%(現在は8%以下)に引き上げること。この先、このオールジャパンの新治療法が、国際標準になることを期待しています」
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