また、ペースメーカーの埋め込みや人工弁置換術の予定手術を受けるときは、所得や住民税課税などの条件によっては、「自立支援医療」として医療費の自己負担額が軽減されるケースがあります。対象になる疾患や年齢、自己負担限度額は、自治体や世帯所得によって異なります。自分がこの制度を使えるかどうかは、治療を受ける病院や自治体の窓口に相談してみてください。
こうした公的な保険制度とは別に、自分が加入している民間保険や勤務している職場で補助が出る場合もあります。病気になる前に、自分がどんな保障を受けられるかどうかを確認しておくことは、病気に対する漠然とした不安を解消することにつながります。病気になってしまったときは、患者さん自身が確認、手続きするよりも家族が手分けして行う方が治療に専念できて良いでしょう。
天皇の執刀医「心臓病はここまで治せる」