がん保険 本当に必要ですか

<1>生存率アップの弊害?がん患者が抱える3つの経済リスク

写真はイメージ(C)日刊ゲンダイ

 以上を総合すると、とくに現役世代では、がんにかかると経済損失が数百万円を超える可能性が高いということです。

 一方、通院給付金や収入保障型など、長期の闘病生活を支えるためのがん保険が各社から発売されるようになりました。そのため、とくに現役世代にとってがん保険は無用とは言いきれなくなってきたのです。

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永田宏

永田宏

筑波大理工学研究科修士課程修了。オリンパス光学工業、KDDI研究所、タケダライフサイエンスリサーチセンター客員研究員、鈴鹿医療科学大学医用工学部教授を歴任。オープンデータを利用して、医療介護政策の分析や、医療資源の分布等に関する研究、国民の消費動向からみた健康と疾病予防の解析などを行っている。「血液型 で分かるなりやすい病気なりにくい病気」など著書多数。