<3>患者を経済的に苦しめる元凶 急増する通院医療費の理由

写真はイメージ（Ｃ）日刊ゲンダイ

　がんの治療費は平均１００万円以下といっても、かなり大きな幅があります。とくに進行がんの場合は、入院・手術のほかに、通院での放射線治療や抗がん剤治療が待っています。実はこの１０年ほどの間に、がんの通院治療が当たり前になってきています。そして、この通院治療こそが、患者を経済的に苦しめる元凶のひとつになっているのです。

■多くの病院が採用するＤＰＣ制度とは

　背景は、「ＤＰＣ」と呼ばれる包括式の料金が、２００６年度から入院に限って本格的に導入され、全国に広まってきたことです。ＤＰＣでは、病気の種類に応じて入院費が１日いくらと決まっています。しかも病院は、入院中の検査や投薬をすべて包括料金の中で賄わなければなりません。ただし手術代や内視鏡などは、従来の出来高制で計算します。

　ところが検査や投薬を外来で行うと、その医療費は出来高制、つまりやった回数だけ、使った分だけ請求できるのです。ですから病院としては、手術は入院で行い、検査や投薬はできる限り外来に回すほうが得なのです。

　また、１日当たりの包括医療費は、入院日数が延びると減らされる仕組みになっています。多くのがんで、入院が２週間を超えると、包括医療費が減らされます。そのため、入院日数も劇的に短縮しています。入院と手術に必要な医療費は、実は大した額にはなりません。

　いまでは、がん医療を行っている有名病院・大病院のすべてが、ＤＰＣを採用しています。どの病院を選んでも、手術前の精密検査や術後の抗がん剤・放射線治療などは、ほとんどすべて外来で行われています。

　外来での抗がん剤治療は、経口薬なら毎月１～数回、点滴なら数回～１０回程度の通院が必要になります。抗がん剤には高価なものが多く、毎月の支払いが数万円から、高額療養費の上限に達することも珍しくありません。また放射線治療では、数週間にわたってほぼ毎日（土日を除く）の通院を強いられます。

　闘病生活が長びくほど、外来治療も続きます。長生きするほど、医療費が膨らんでいくのです。そのため、最近のがん保険の多くは、通院保障を充実させています。もし加入するなら、通院保障のある保険を選ばなければいけません。