<8>「がん保険に入るかどうか」 経済リスクの確率

（Ｃ）日刊ゲンダイ

　つまり、５０歳男性が６０歳までに進行がんに罹り、その後２年以上にわたって治療を継続する可能性は１・２％以下。それ以前に治療が終了している人も少なからずいるので、実際には１％以下と考えていいでしょう。この数字を高いと見るか、低いと判断するかが、がん保険に加入するかどうかを決める上で重要です。ただし、がん治療の発展は目覚ましいものがありますから、今後、長期闘病者の割合が増える可能性はあります。

　進行がんで２年以上、治療を継続するようなケースでは、離職・失職の可能性が高まります。また治療費の合計は、高額療養費制度を利用しても１００万円を軽く超えていきます。生活費も含めて、経済的負担がかなり高まるわけです。

　もちろん、健康保険の傷病手当金を当てにできます。病気やケガで長期休業を余儀なくされた場合、１日当たり標準報酬日額の３分の２に相当する金額が最長１年半にわたって支給されます。いざという時、貯蓄と傷病手当金を頼みに闘病生活を送るというのも、選択肢のひとつでしょう。

　どれが正解ということはありません。すべては各自の選択に委ねられているのです。