スマホが医療を変える

「個別化医療」の実現には不可欠

写真はイメージ(C)日刊ゲンダイ

 しかし、問題はシステムがあまりにも巨大だということです。仮に日本で作るとなると、国民全員のカルテと健診データだけでも、膨大な情報量になります。セキュリティー対策も万全でなければなりません。加えて毎日の健康情報をどう計測し、記録させるかが未解決のままです。

 本格的なPHRを構築し、運用するための人材・ノウハウ・予算を、政府や自治体はほとんど持ち合わせておらず、民間が行うスマホ医療がその一助になる可能性があるのです。

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永田宏

筑波大理工学研究科修士課程修了。オリンパス光学工業、KDDI研究所、タケダライフサイエンスリサーチセンター客員研究員、鈴鹿医療科学大学医用工学部教授を歴任。オープンデータを利用して、医療介護政策の分析や、医療資源の分布等に関する研究、国民の消費動向からみた健康と疾病予防の解析などを行っている。「血液型 で分かるなりやすい病気なりにくい病気」など著書多数。