医療の現場でガイドライン がん治療後の妊娠・出産に注目

　がんになっても子供を授かる可能性について、各専門家によるガイドラインが現在作成されています。

　がん医療の現場では、これまで「いかに生存率を上げるか」に焦点が当たっていました。しかし、生存率の著しい向上で、がん患者の治療後の生活の質や将来を語れるようになり、がん治療後、子供を授かる可能性について注目されるようになっているのです。また、生殖補助医療の進歩で、未受精卵の凍結保存による妊娠や、卵巣の凍結保存も実施されるようになっています。

　そこで、「日本癌治療学会」では、妊孕性（妊娠のしやすさ）の温存についてのガイドラインを作成中です。

　妊娠の問題というと、女性のイメージがあり、婦人科系のがんによる影響が大きいように思われますが、程度の差こそあれ、どの領域のがんであっても手術や化学療法、放射線療法の影響を受けます。

　当然、病状の進行具合や治療の経過では、妊孕性が温存できない状況もあります。その可能性も考えた上で治療法を検討できるようになったことは、大きな進歩といえます。

　一方、治癒率の高い治療法と妊孕性の温存のどちらを優先すべきか。子供を授かったとしても、再発の可能性が高い状態では、子供を残して、残念ながら亡くなってしまうケースもあるが、どうすべきか。こういった「児の福祉」も議論されています。

　この問題は、患者さんだけでなく、家族も含めて十分な検討の上で決定されるもの。腫瘍専門医や生殖医療専門医、産婦人科医だけでなく、看護師、臨床心理士などの専門職が連携してサポートしていく問題といえます。

　現在は、高度生殖医療が実施できる施設が限定されていたり、地域格差があったりと課題も多くありますが、今後は連携ネットワークをつくりながら取り組まれる分野となっています。