精神系医師の人数 人口1万人当たりなら沖縄県がトップ

精神科系医師の多い県・少ない県（Ｃ）日刊ゲンダイ

　自殺に限らず、なにかと精神をすり減らすのが現代社会。ストレスが重なると、身体的な不調が出たり、うつ状態になったりします。そんなときは心療内科や精神科の門をたたいてみるのも一策です。

　心療内科は心因性の体調不良（食欲不振・不眠・胃腸障害・高血圧など）を内科的に治療する科目、精神科はその名のとおり精神疾患を扱う科目です。とはいえ実際には、ほとんど区別がありません。両方の科目を専門に掲げている医師も大勢います。合わせて「精神系医師」と呼ぶことにしましょう。

　厚労省の統計によれば、２０１４年において、精神科を主科目にしている医師は約１万５０００人、心療内科を主科目にしている医師は約９００人。合わせて約１万６０００人が精神系医師になります。都道府県別では東京都が圧倒的に多く、約２２００人が働いています。次いで大阪府（約１１００人）、神奈川県（約１０００人）の順です。

　しかし、人口１万人当たりの精神系医師の人数を計算すると、〈表〉のようになるのです。最も多いのは沖縄県で１．９８人。最も少ない茨城県の２倍以上です。全体的に東日本に少なく、西日本に多い傾向が見られます。これは医師の偏在が理由のひとつかもしれません。医師の分布は西高東低です。人口当たりの全医師数が多い西日本のほうが、精神系医師が多いのも当然と言えます。

■所得が少ない県に多い

　別のデータと突き合わせると、違う状況が見えてきます。〈表〉には各県の平均所得順位も載せました。トップの沖縄県は、平均所得では最低の４７位（３６５万円）、３位の高知県が４１位（３８６万円）など、精神系医師が多い県は、平均所得が低い傾向が見て取れます。一方、精神系医師が少ないほうの１位である茨城県は、所得では４位（４５２万円）、２位の埼玉県は所得が８位（４３８万円）というように、平均所得の高い県が並んでいます。低所得と精神疾患の関係はよく知られています。低所得の県は精神系の患者が多いからこそ、この分野の医者も多いということが言えそうです。

　ちなみに東京都の平均所得は２位（４６７万円、１位は神奈川県の４８１万円）ですが、精神系の医師数では１１位。やはり仕事や職場のストレスが大きいのかもしれません。