男性は３人に２人、女性は２人に１人が、がんになる。毎年およそ１００万人の新規患者のうち、大体３０万人は１５～６４歳の生産年齢で発症。働き盛りで、約８割は仕事の継続を望む。目先の治療にカネがかかるし、生活費も必要だ。そう思うのは当然だろう。
そこで大切なのが、治療と仕事の両立。たとえば、胃がんや大腸がんの早期なら日帰り手術で済む。一般に早期がんは９５％が治るから、治療と仕事の両立はそれほど障害にならない。問題はがんが進行したケースだ。肺がんの場合、診断時点で進行しているケースが７割。がん検診の受診率が３～４割と低いこともあり、残念ながら全体としても進行がんで見つかる人が少なくないのが現状だ。
では、どうするか。東大医学部付属病院放射線科准教授の中川恵一氏が言う。
「患者さん一人一人の病状や身体状況、年齢などによって対応が異なりますが、仕事や生きがいを優先する生き方を選ぶなら、無理な治療はしないという選択も十分ありえます。無理な治療とは、体への負担が重い治療のこと。一般には手術や抗がん剤。治療により得られるメリットとデメリットを比較して、そのデメリットが仕事や生きがいを阻害する要因が大きければ、無理な治療はしないという考え方です」
「がんと仕事」厳しい両立
故・愛川欽也さんは選択 あえて無理ながん治療はしない
