Dr.中川のみんなで越えるがんの壁

治療の仕事の両立<3> 治療法に迷ったら放射線医に聞く

写真はイメージ
写真はイメージ(C)日刊ゲンダイ
病院の2割で自殺

 がんの治療成績は、5年生存率で判断するのが一般的です。再発や転移がなく5年がたつと、便宜上、“治った”と判断します。今やがん全体で7割、早期がんは9割以上が“治る”のです。

 ところが、がんと診断されてから1年以内の自殺率はそうでない人に比べて20倍。がんの治療成績がよくなっても、「がん=死」というイメージが強く根づいていることがうかがえます。

 そんな状況を改めて裏づけるデータが公表されました。日本医療機能評価機構の調査で、一般病院のうち約2割で入院患者が自殺していたことが判明。病気別では、自殺患者のほぼ半数が、がん患者だったのです。

 調査は2015年、会員病院1376施設を対象に郵送で行われ、約4割の529病院が回答。14年度までの3年間のデータをまとめたもの。内訳は、精神科病床がない一般病院が432、精神科病床がある一般病院が63、精神科病院が34でした。

 精神科病院の自殺率は8割に上りましたが、一般病院でも、特にがん患者の自殺は無視できないことが明らかになったのです。自殺の直前には、痛みや呼吸困難が増したり、精神状態が乱れたりしていて、症状の悪化に伴う精神状態の乱れが見られたといいます。

 がん患者は、3割が64歳以下の現役世代。そうすると、看病する人も現役世代が多く、共働きだと、看病も大変です。それで入院中の患者はひとりになって、症状が悪化したときなどに気持ちが沈みやすく……。

■なるべく入院せず

 自殺を防ぐ上で、患者を孤立させないように治療と仕事の両立を考えることはとても大切です。その点、放射線は通院治療が基本ですから、入院して孤立するリスクは少ない。それでいて、頭頚部、食道、肺、乳腺、前立腺、子宮頚部など多くのがんで、治療成績は手術と同等です。

「がん対策に関する世論調査」では、治療と仕事の両立が難しい理由として約22%が「職場が休みを許すか分からない」を挙げています。入院を伴わない治療を選択することは重要です。

 私が支援する都内の病院は、午後10時まで放射線治療が可能。治療後に一杯飲んで帰る方は珍しくありません。抗がん剤治療も同様で、通院で受けられたり、週末に抗がん剤治療を実施するクリニックもあったりするのです。

 治療法や病院を吟味すれば、両立が難しいという現状でも、決して無理ではありません。そのためには、放射線科医にセカンドオピニオンを求めるといいでしょう。放射線科は血液のがん以外、すべてのがんの治療に当たる“がんのエキスパート”で、すべてのがんのすべての治療に精通していますが、外科医がカバーするのは診療科のがんだけですから。

中川恵一

中川恵一

1960年生まれ。東大医学部医学科卒業。同院緩和ケア診療部長を兼務。すべてのがんの診断と治療に精通するエキスパート。がん対策推進協議会委員も務めるほか、子供向けのがん教育にも力を入れる。「がんのひみつ」「切らずに治すがん治療」など著書多数。