働く中年層のための予防医療 ネット問診で待ち時間を短縮

ＭＩＺＥＮクリニック豊洲の田澤雄基院長（Ｃ）日刊ゲンダイ

MIZENクリニック豊洲（東京都江東区） 田澤雄基院長

　オフィスビルが立ち並ぶ東京・豊洲。同院は近隣で働くサラリーマン・ＯＬ層をターゲットに夜間診療（平日１８～２２時）を行っている一般内科クリニック。昨年春、５人の若手医師（２８～３０歳）によって開院したばかりだが、どんな考えで設立されたのか。

　管理責任者で、「医師」「研究者」「起業家」の異なる３つの顔をもつ田澤雄基院長が言う。

「すでに症状が出ている高齢者は積極的に医療機関にかかっていますが、持病を放置しがちなのは働き盛りの人たち。当院は、まだ合併症が出ていない生活習慣病や軽い急性期症状の患者さんを中心に、心と体の両面から診て病気を未然に防ぐ予防医療をコンセプトにしています。患者さんの７割は３０～４０代です」

　会社の健診などで生活習慣病になりかけの数値を指摘されても、会社員だとつい放置してしまう。

　その大きな原因は、「会社帰りに医療機関が開いていない」「忙しくて時間がとれない」などの時間的なハードルだ。夜間診療に特化したのも、その課題を取っ払う意味があり、医療機関側が患者の都合や生活スタイルに近づく医療を試みている。

「基本的に診療はネットからの予約制です。来院前からあらかじめ問診票を送信してもらうので、医師の方もあらかじめどんな病気なのか予測できます。受診枠をネット問診の結果で細かく調整しているので、待ち時間が極力短縮できます」

　近くには、２４時間営業の薬局もある。同院には１日４時間の診療時間で、平均３０人の患者が来院しているという。担当医師は輪番制（院長は週３日程度）だが、院内のＩＴ化で患者の情報を共有できており、業務に支障が出ることはない。

■生活習慣改善に精神科の知識が生きる

　このようにＩＴを活用してアクセスの良い医療形態を実現できているのも、田澤院長は医学生時代に医療ＩＴベンチャー会社を立ち上げ、医療機関向けのＩＴシステムの技術を提供してきた経験があるからだ。

「例えばクリニック向けにネット問診票を開発して販売しても、導入する施設の事務としては既存の、紙問診票と両方をやるとなると煩雑になる。既存の医療形態に部分的にＩＴを導入しても不完全なものにしかならないことを実感しました。ＩＴを活用して予防医療に役立たせるには、トータル的に考えてゼロから設計しないといけない。当院の設立は、そのモデルケースをつくりたいと思ったからです」

　生活習慣病の診療では、患者が医療機関と継続してつながっていることが大切になる。どんな患者は継続率が高いのか、通院データをＩＴで管理していると、その傾向が見えてくる。同院では患者の約８０％は必ず翌月も来院しているという。また、アクセスだけでなく、患者とのコミュニケーションも重視する。

「生活習慣病は生活環境や人間関係なども大きく関係しています。私は精神科診療もしているので、他のスタッフには患者さんの日常のエピソードやライフスタイルもよく聞いて、予防医療に生かすように伝えています」

　田澤院長は、普段は慶応大大学院でＡＩ（人工知能）を活用した疾患診断の研究を行っている。

▽栃木県出身。２０１４年慶応義塾大学医学部卒。学生時代に医療ＩＴベンチャーを起業し、後に売却。東京歯科大学付属市川病院、慶応大学病院に勤務。１６年、大学院生として慶応大学精神・神経科に所属すると共に同院を開業。東京都医師会医療情報検討委員会委員。