スマホを用いたICT医療の導入で医療費8％と入院日数15％の削減に成功

髙尾洋之准教授（右）とスマホ医療イメージ写真（Ｃ）日刊ゲンダイ

髙尾洋之准教授　東京慈恵会医科大学・先端情報技術研究講座（東京都港区）

　近年、医療分野へのＩＣＴ（情報通信技術）の導入が活発になっている。その急先鋒に立つのが東京慈恵会医科大学だ。西新橋キャンパス再整備計画に伴い、２０１９年完成予定の新外来棟オープンに合わせて病院全体のＩＣＴ化を進めている。

　同講座は、その技術開発の基礎研究から臨床応用までを幅広く取り扱う部署。１５年１０月には付属４病院の医療スタッフが使うアップル製「ｉＰｈｏｎｅ６」約３５００台の導入を指揮。すでに一部の診療科の臨床現場ではスマホを用いたＩＣＴ医療が始まっている。脳神経外科と兼務し、同講座を指揮する髙尾洋之准教授（顔写真）が言う。

「いま実際に稼働するスマホを用いたＩＣＴ医療のひとつは、複数の医療関係者間でコミュニケーションを取るためのアプリ『Ｊｏｉｎ』を使った遠隔医療です。院内の脳卒中系を中心とする救急部門の医師間（ＤｔｏＤ）では１４年から使っています。また、脳卒中患者の診療に関しては、当院と虎の門病院、東京都済生会中央病院の病院間でもＤｔｏＤがつながっています」

　たとえば脳梗塞治療では、発症から４時間半以内に脳血栓溶解剤の「ｔ―ＰＡ」を投与したり、８時間以内に血栓除去の血管内治療を実施したりすれば、後遺症が軽減できる可能性が高い。その迅速な対応が患者の生死や予後を左右する。たとえその場に専門医がいなくても、当直医とベテラン医師がＪｏｉｎでつながっていればリアルタイムで画像やメッセージのやりとりができるので、緊急時のチーム医療が実現できるのだ。

「遠隔医療によって医師は自宅に帰れるし、ムダな緊急時の待機時間が抑えられるのでＩＣＴの活用は医療現場の働き方改革になるのです。それに適切な処置のスピードが向上するので、患者さんのメリットも非常に大きい」

■過去の患者情報を医療機関で共有する試みも

　同大ではＪｏｉｎ導入前後を比較して、ＩＣＴを用いた脳卒中治療の効果実績を調べている。それによると「診断時間４０分削減」「直接的医療費８％削減」「入院日数１５％削減」という結果が出されている。

　Ｊｏｉｎを使って遠隔で医療画像を確認した３６４２症例（昨年７月１日時点）において、診断に問題があった症例は１例も確認されていないという。

　もうひとつ進めているのは「パーソナル・ヘルス・レコード（ＰＨＲ）」。患者本人が自らの健康・医療情報を経年的に把握できる仕組みの構築だ。

「ＰＨＲは、つまり病院がもつ医療情報を患者さんのスマホに返す仕組みです。これによって患者さんは緊急時など過去の医療情報を別の医師（病院）へ渡すことができます。また、患者さんに同意の取れた医療情報はクラウドに集積し、研究機関や企業が活用できるようにします。そのビッグデータはＡＩ（人工知能）の開発にも大いに役立ちます」

　外来患者の負担を減らすアプリ（診察券・処方箋・領収書の電子化、オンライン決済など）もすでに実用されている。血圧や脈波などのデータが医師のスマホと共有ができる腕時計型端末や、人型ロボット「ペッパー」が測る血圧測定（白衣高血圧の防止）なども開発中という。