社員のがん先進治療に500万円 新浪流経営者が患者を救う

サントリーＨＤの新浪社長（右）と筆者（提供写真）

　サントリーＨＤの取り組みが話題を呼んでいます。がんにかかったグループ社員が、保険が適用されないがん先進医療を受けた場合、１人当たり最大５００万円を支援すると報じられました。働き方改革を進めて残業代を削減。その浮いた資金が、がんの医療費補助の原資で、４月からスタートするそうです。

　画期的なプランを打ち出したのは、同社の新浪剛史社長。新浪さんとはローソンの社長時代に知り合い、東大病院にお招きしたり、私がローソンで講演したりした関係です。

　新浪さんはがんへの理解が深く、その功績でローソンのがん対策が進んだといっても過言ではありません。部下のがん検診受診率が上司のボーナス査定に影響するような仕組みを取り入れ、がんの早期発見、早期治療の道筋をつけたのです。そんな方ですから、今回の報道も私は「新浪さんらしい」と感じました。

　実は今、新浪さんのような経営者が強く求められています。なぜかというと、経営者のがんの理解度によって、社員のがん検診受診率に大きな差があることが分かってきたのです。

　調査は昨年１２月に行われました。細かい設問は割愛しますが、がんに関する１２の質問で、企業や個人のがん理解度をチェック。それとがん対策の実情を比較しました。

　その結果、理解度の高い企業は、低い企業に比べてがん検診の実施率が高く、胃がんは５８．０％対５０．８％、肺がんは４４．０％対２０．０％。大腸がんに至っては、高理解度企業が低理解度企業を２２．７ポイントも上回る６２．７％です。

　女性のがんの子宮頚がんと乳がんについても同様で、それぞれ高理解度企業は低理解度企業より１０ポイント、１９．５ポイントも高いのです。

　経営者の理解度が高いと当然、就労支援も広がります。勤務時間変更は高理解度企業が４２．７％で実施していますが、低理解度企業は２１．７％。傷病休暇制度の実施は、低理解度企業のダブルスコア以上の５８％です。

　年間約１００万人が新たにがんになりますが、そのうち３分の１が働く世代。６５歳までに男女とも１５％の確率でがんを発症し、会社員の死亡原因は、およそ半数ががんです。高齢化や定年延長などが相まって、働く世代でがんになるケースが増えているのです。

　２０～６４歳でがんにかかった人は２０００年に約１９万１０００人でしたが、１０年には２８万２０００人と急増しています。そんな時代ですから、今後１０年間でがんと診断される社員数は、従業員５０人規模で２．２人、１０００人規模だと４４人に上ります。

　これだけ社員の労働力がダウンすると、人手不足の今、かなり痛手でしょう。新浪さんのような経営者が求められるのは、時代の必然です。