虐待や親の離婚…子供時代の社会経済状況が認知症に関連？

写真はイメージ（Ｃ）日刊ゲンダイ

　最終的に解析に含まれたのは７万５３５８人（平均７３．８歳。男性４５％）のアンケートのデータでした。その結果、主観的な認知症の症状は、幼少期の社会経済的状況が良い集団と比較して、悪い集団で約１．４倍、統計学的にも意味のある水準で高いことが示されました。また、この関連性は６５～７４歳よりも、７５歳以上で強いことが示されています。

　年齢によりリスクに違いがある背景として、論文著者らは、第２次世界大戦と戦後の混乱、あるいは高度経済成長が関与しているのではないかと考察しています。