医学部に入学する時点から国が丸抱えして管理するのも一案

天野篤氏（Ｃ）日刊ゲンダイ

　医師を目指す学生の質が落ちている――。このところそう感じることが多くなったと前回お話ししました。考えられる要因はいくつもありますが、医学教育制度の見直しも必要だと考えています。

　これまでは、全国の国公立大学の医学部と私立大学の医学部がバランスよく医師を輩出していましたが、いまはそれが崩れてきている印象です。高齢化がどんどん進んで患者が増えている一方、地方は医師の数が足りていない状況が続いています。いわゆる医師の偏在の問題が、さらに大きくなっています。また、都市部は医師の数は多くても、先進的で高度な医療が次々に行われることで一人一人は多忙になり、結果的に地方も都市部も医師が不足しているのが現状です。

　そうした問題を解消しようと、舛添厚労大臣の頃から医学部に入るための門戸を広げて医師数を増やす政策がとられました。しかし、並行して実施された初期臨床研修医制度の弊害で大学医局の地域医療支援ができにくくなった実情が加わり、むしろ地方の医療が疲弊してしまいました。

　医学部への門戸を広げたことに加え、さらに地域医療支援の名目で「地域枠」や「地元枠」という学力の低い学生が入りやすい制度も導入された結果、近年は医師国家試験の合格率が９０％割れを起こす事態もまれでなくなっています。９６００人程度の同学年国家試験受験者のうち約１０００人が不合格となり、教育経費が年間約１０００億円も空転した形になっているのです。

　この無駄遣いに異を唱えるのを私以外に聞いたことがありません。それぞれが微妙なしがらみを持つ状況から、国家試験合格率が高い大学も批判の声をあげにくい状況になっているのです。

■医師は公費で育ててもらっているという意識を持たせる

　この事態をそのままにしておくと、結果的に医学生の定員制限という医師数を根本的に減らす政策を簡単に誘導してしまうことになります。病院が病床利用率の低迷を防ぐためにベッド数を減らすのと同じ考え方です。現在進行形で行われている働き方改革や地方国立大学付属病院でのますますの医師不在によって、地方医療サービスの低下には歯止めがかけられず、福祉の切り捨てにつながるのは必至な状況になってきています。

　こうした実態を見ると、やはり医学教育制度を見直す必要があると思います。例えば、医師を目指す学生が医学部に入学する時点から丸抱えして管理するのも一案です。地方の医療が疲弊しないように卒業生の就労先も振り分け、一定の条件や待遇で働いてもらいながら、ある程度の経験を積んだ段階で新たな進路先を見つけさせるというスタイルです。特定のイデオロギー的な仕組みにも思えますが、「すべての国民に一定水準以上の平等な治療を提供する」という理念を原則にしている日本の国民皆保険制度の中では、それもひとつの方法ではないでしょうか。

　そもそも、いまの学生は医学部に入学して医師になるまでの過程で公費が投入されています。私立大学の場合、６年間の医学教育費は学生１人当たり約１億１０００万円かかっています。６年間の学費が２０００万円の大学では、９０００万円が公費で賄われている計算になります。国公立大学の場合は授業料が安い分、さらに多くの公費が使われています。医師は国民の税金に支えられて育ててもらっているのです。

　そうしたことを考えると、医師は国民に奉仕しなければなりません。「自分の力で医師になった」という考えは大間違いで、世の中のために働いて恩返しをする。そんな意識を学生の頃からしっかり教えていくことが大切です。ただ、いまの医学教育の現場では、そういった意識を教育する時間が足りないのが現状で、どうしても観念論だけで終わってしまう場合がほとんどです。ですから「公費で育ててもらっているんだから、自分さえ良ければいいという考えではダメなんだ」ということを学生に納得させるだけの数字的な根拠を、教育する側が示せるようにならなければいけません。

　もちろん、「患者のため、世の中のために労を惜しまず働く」という意識を持っている学生もいます。しかし、だんだん現実に染まっていって、志を忘れてしまう医師も多い印象です。また、近年は女性医師が増えたことで医師同士が結婚して家庭を築くパターンも増えました。そうなると２人でそこそこ稼いで、そこそこの暮らしができてしまうため、「まあ、この程度でいいか」という安定志向に落ち着いてしまうケースも増えてきています。いまは学生の頃からそうした風潮を感じます。

　院長を退き、後進育成にもさらに力を注げるようになったいま、技術的な教育だけではなく、精神面の育成や医師としての“魂”を叩き込み、世のため人のために力を尽くす一人前の医師をひとりでも多くつくっていきたいと考えています。