「3カ月の休職」はサラリーマンには“百害あって”一利なし

写真はイメージ（Ｃ）日刊ゲンダイ

　厚生労働省の平成２９年労働安全衛生調査によると、平成２８年１１月１日から２９年１０月３１日の間に、メンタルヘルス不調によって連続１カ月以上休業した労働者の割合は０・４％。特に、情報通信業と金融業・保険業では１・２％と、１００人に１人を超える高い割合で、１カ月以上の休職者が現れている。

　うつ病によるサラリーマンの休職は、いまや日本経済を危うくする最大の不安要素のひとつと言っていい。この４月から、働き方改革関連法が施行されたが、今後効果がどのくらい表れるかは未知数。それどころか、平成から令和に変わる際の１０連休で、うつになる人が増えてしまった可能性もある。そんな推測を語るのが、「独協医科大学埼玉医療センター」（埼玉県越谷市）こころの診療科教授の井原裕医師（顔写真）だ。

「１０日間も仕事がなかったわけで、一人暮らしの人の場合心配です。誰かと会う機会があったのならいいのですが、そうでないと引きこもって孤独な生活が続いたかも。心の健康にとって、①起床・就寝リズムの乱れ②運動不足③孤独の３つはリスクになります。単身＆無職の人はこのリスクにさらされがち。大型連休はそれを助長したはずです。私の外来は予約制で、数週間は待たされるので、連休でうつになった人はまだ受診していません。でも、これから増える可能性はあると予想しています」