「骨粗しょう症」検診受診率が低い地域ほど介護が必要に

写真はイメージ（Ｃ）日刊ゲンダイ

　６０歳以降、患者数が急増する病気のひとつに骨粗しょう症がある。分かりやすく言うと、「骨量が減って骨が弱くなり、骨折しやすくなる病気」だ。

　骨量が成人（２０～４４歳）値の７０％未満になると、診断が下るといわれている。

　患者数は約１１００万人。一見、他人事のようだが、６０代は言うまでもなく、親がこの世代のサラリーマンにとっては決して他人事ではない。

　昨年暮れ、「骨粗鬆症財団」が、興味深いデータを発表している。それは、骨粗しょう症検診受診者数と介護にまつわる関係だ。それによると、検診受診率の全国平均はわずかに５・０％。高い県はというと――

１位…栃木　（１４・０％）
２位…山梨　（１３・１％）
２位…福島　（１３・１％）
２位…群馬　（１３・１％）
５位…宮城　（１２・１％）

　逆にワースト県は、島根（０・３％）、和歌山（０・９％）、神奈川（０・９％）、京都（１・１％）、北海道（１・２％）と、地域によって大きな開きがあることが判明した（高知は受診者数が報告されていないため除外）。

　問題はココから先だ。同財団では、「検診率が低い地域ほど大腿（だいたい）骨骨折を起こしやすいことが示唆された」「検診率の低い地域ほど介護が必要になる傾向にあった」と結論付けている。

　ワースト県に老親が暮らすサラリーマンは、ドキリとせざるを得ない結果といっていい。専門家によれば、「予防や治療のためには１日１０００～１５００ミリグラムのカルシウム摂取が必要」らしい。年老いて骨折されては困る。乳製品や納豆でも送ってやるか。