クルマの運転やめた高齢者は要介護認定のリスクが高まる？

自動車の運転を止めたら…？

　高齢運転者による自動車事故に関心が集まる中で、運転免許証の返納を促す機運が高まりつつあります。他方で、自動車運転をやめることによって生じ得る健康問題については、ほとんど知られていませんでした。

　６５歳以上の日本人を対象に、運転をやめた高齢者の健康状態を検討した研究論文が、２０１９年６月２２日付で日本疫学会誌に掲載されています。

　この研究では、現在も自動車運転をしている高齢者２７０４人（平均７０・３歳）と、運転をやめた高齢者１４０人（平均７３・６歳、このうち７７人は公共交通機関や自転車も利用していなかった）を比較して、介護保険法における要介護認定を受けるリスクが検討されています。なお、結果に影響を与え得る、年齢、性別、教育水準、外出の頻度などの因子で、統計的に補正して解析されました。

　その結果、要介護認定を受けたのは、年間１０００人当たり、現在も運転している高齢運転者で３８人、公共交通機関もしくは自転車を使用している元運転者で８２人、公共交通機関も自転車も利用していない元運転者で１１９人でした。要介護認定を受けるリスクは、高齢運転者と比較して、公共交通機関もしくは自転車を利用している元運転者で１・７倍、公共交通機関も自転車も利用していない元運転者では２・２倍、統計学的にも有意に増加するという結果です。

　運転を継続できた人では身体機能及び認知機能が高く、運転をやめた人と比べてそもそも要介護認定を受けるリスクが低い可能性があります。従って、本研究結果から運転をやめたことが健康状態の悪化をもたらしたと結論することはできません。とはいえ、活動的な生活が送れなくなることによる健康リスクの可能性は軽視できない問題かもしれません。