インフルエンザのブラックな事情 5人に1人が治る前に出勤

マスクでも万全じゃない（Ｃ）日刊ゲンダイ

　厚労省が例年より早い１１月１５日にインフルエンザの流行期入りを発表したが、「隣の席の同僚が取引先に電話で話しているのを聞いて、ドン引きしてしまいました」。

　そう憤るのは、都内のＰＲ会社に勤めるＡ子さん。その４０代同僚は「おとといインフルエンザで高熱が出たんですが、薬を飲んだら熱が下がったので、予定通り伺います」と話していたとか。

　Ａ子さんは、「熱が下がったからと、すぐに出社されたら困りますよね！　取引先も、私や他の同僚だって迷惑です！」と怒りをあらわにする。

　ところが、そう考えない人も多いようだ。

　養命酒製造の「ビジネスパーソンの『風邪・インフルエンザ予防』に関する調査２０１９」によると、昨年の冬にインフルエンザにかかった人は１２・２％と８人に１人。「完全に治ってから出勤した」人は７７・９％と多数派だが、一方で「完全に治る前に出勤した」人は１８・９％と５人に１人近くもいた。さらに驚きなのは、「休まず出勤した」人が３・３％もいたということだ。

「池袋大谷クリニック」の大谷義夫院長は「治る前に出社するなんて、とんでもない！」と、こう指摘する。

「インフルエンザは、熱が下がってもウイルスの排出は続く。つまり、周囲に感染させる可能性があります。『インフルエンザは発症後５日を経過し、かつ、解熱後２日を経過してから出勤』といわれている。インフルエンザの拡大感染を防ぐためには、これを守るべきです」

　マスクで防御しているから周囲にうつさないだろう、という考えも甘い。インフル対策においてマスクは万全ではない。

　前出の調査では、「インフルエンザ・ハラスメント」についても質問している。インフルエンザを理由にした嫌がらせのことで、受けたことがあると答えた人は３・７％。数こそ少ないものの、その中身は「休ませてもらえなかった」（２０代女性）、「インフルエンザと認めてもらえなかった」（５０代男性）、「仮病じゃないの？（と言われた）」（４０代男性）、「自覚はないのか。みんなが迷惑してるんだけど（と言われた）」（３０代男性）などというから、シャレにならない。

　そうなると、「熱が下がったから出社しよう」と思う人が出てきても仕方がない。その結果、感染拡大のリスクが高まるわけ。インフルエンザに関しては発症者だけでなく、周囲の人も「しっかり休むことが重要」と認識すべきだ。