日本人で良かった!公的医療保険

米国の乳がん治療は自分で動かなければ主治医も決まらない

日本では病院任せにできるが…(写真はイメージ)

 風邪などのありふれた病気は薬局で市販薬を買って自分で治療し、病院にかかりたければ自費で受診する。その代わり、がんなど命に関わる病気の治療は、手厚く公的保険制度でカバーする――。公的医療保険制度について、専門家の間で、こうした方向へ見直す議論が行われています。私は、利用者である国民もこの議論に参加すべきだと考えています。そのためには日本の公的医療制度で維持すべき利点を理解する必要があります。

 そこで私の知人で昨年乳がんと診断された50代の女性Aさんの話を通じて、日米の医療制度の違いについて考えてみたいと思います。

 彼女は大学卒業後、米国に渡り、カリフォルニアのある都市にひとりで住んでいます。勤務する弁護士事務所が大手に買収され、民間医療保険の運営会社が代わったことがきっかけで、以前から指摘されていたマンモグラフィー上の小さな石灰化を精密検査することになりました。そこで6ミリ大の石灰化が確認され、ステージゼロの乳がんと診断されたのです。

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奥真也

奥真也

埼玉医科大学総合医療センター客員教授、医師。1962年生まれ。東大医学部卒、英レスター大学経営大学院修了。専門は放射線医学、核医学、医療情報学、医療ビジネス論。仏国立医学研究所留学、東大付属病院22世紀医療センター健診情報学准教授などを経て製薬、医事コンサルティング、医療機器の会社に勤務。

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