子宮頸がん 日本で30～40代女性に増加している理由とは？

写真はイメージ（Ｃ）日刊ゲンダイ

■「日本は大幅に遅れている」

　積極的勧奨とならないのは、ＨＰＶワクチンの副反応が問題視されているからだ。

　しかし、３万人対象の大規模調査（名古屋スタディ）で、副反応とされていたさまざまな症状はＨＰＶワクチンと無関係であるという結果が出ている。すべてのＨＰＶワクチンに対し、ＷＨＯは「安全上の問題はない」としている。

　ＨＰＶワクチンを打たなくても、検診で早期発見できればいいのでは……という声もある。

　しかし早期発見であっても、治療で将来の妊娠時の流産や早産のリスクが高まる。「現在は子宮頚がんではないが、この先はがん化するかもしれない」という「異形成」が検診で見つかった場合、３～６カ月ごとの定期検診が必要で、がん化が見つかるまでずっと続く。