新型コロナウイルスの余波で、ほかの病気の治療はどうなるのか。前回は、その点について日米のデータを紹介しながら、考えてみました。その不安が増すようなニュースが報じられています。
大阪の病院で新型コロナ患者の治療にあたる看護師が不足していることから、がんなどを患う３０代半ばまでのＡＹＡ世代の専門病棟を一時的に閉鎖し、その病棟の看護師が新型コロナのサポートに回るというのがそれです。専門病棟の患者は全員、別の病棟に移り、治療は滞りなく受けられますが、専門病棟の再開は決まっていません。
医療体制がますます逼迫したら、私のがん治療はどうなるのか。今回の報道でそう思われた方は少なからずいるでしょう。そこで、私の専門であるがん治療に限って、お話ししましょう。
まずがんの治療について。大阪のニュースは看護師の不足であって、がんの治療医が不足しているわけではありません。全国的にもがん治療については、今のところ受け入れの余地を残しています。
思い出されるのは、コロナの第１波が拡大した春に手術などの延期が相次いだこと。前回、今も延期が続いていると書きましたが、その理由は異なります。春は、院内感染予防などによる“やむを得ない延期”だったのに対し、今は患者自らが検診を自粛することによる診断の遅れ↓“自発的な治療の遅れ”。ですから、がん治療は受け入れ余地があるのです。
がんの３大治療のうち手術はメスを入れることに伴う感染リスクが、化学療法は免疫力低下による感染の恐れが考えられます。そこに心理的な抵抗がある人は、放射線治療がおすすめです。
特に肺がん、食道がん、頭頚部がん、前立腺がん、子宮頚がんは、放射線治療が効果的。早期ならいずれも手術と同等の治療効果が得られます。しかも放射線は外来で治療でき、入院の必要がありません。仕事と治療を両立しやすいのもメリットです。
ところが、欧米ではがん患者の６割近くが放射線治療を受けていますが、日本では３割以下。なぜそうなるかというと、外科医が最初の診断で主導的な役割を担うためでしょう。そこに着目するとコロナ禍の今、確実に放射線治療を受けるには、セカンドオピニオンが大切です。セカンドオピニオンは、別の病院の外科医ではなく、腫瘍内科医か放射線腫瘍医に求めるのです。
先ほど“自発的な検診の自粛”に触れました。そうすると、近い将来、進行がんや末期がんが増えるでしょう。その悲劇を免れるには、年明けから３月末までの間の今年度中に検診を受けることが欠かせません。
肺がんを克服した落語家の三遊亭円楽さん（７０）は、製薬会社のセミナーでこんな謎かけを披露したそうです。「がん検診」とかけて「拍手もないヘタな芸」と説く。その心は、「受けないと手遅れです」。皆さんも、これを肝に銘じてください。
