１０年ぶりの自殺者数の増加が報じられるなど、新型コロナウイルスによる“コロナうつ”などのメンタル不調が懸念される。その実態把握を目的とした最新の大規模調査「第３波直前の我が国における、コロナ禍でのうつ状態と自殺念慮に関するリスクの検討」の結果が昨年末に発表された。研究責任者である東京歯科大学・宗未来准教授（精神科医）に話を聞いた。
この調査は、経産省のシンクタンクである経済産業研究所が昨年１０月末に約２万人を対象に実施したもので、うつ病（うつ病水準の重度うつ状態）や自殺念慮と、コロナ禍での経済状態、運動や生活の習慣、コミュニケーションなどの危険因子との関係を明らかにしたものだ。
「着目すべき特徴が、３点あります」
まず、全体的に年収や預貯金が少ないほどうつ病や自殺念慮が増え、「年収２００万円未満」「預貯金なし」では自殺念慮がそれぞれ１０００万円以上と比べると倍近くにのぼった。男性では低所得者ほど、うつ病や自殺念慮の割合が右肩上がりに増えるのに対して、女性、特に若い女性では年収との関係性は示されなかった。しかし、コロナ禍前より収入が減った場合では男女とも、うつ病や自殺念慮は多かった。
自殺防止に役立つか ほぼ毎日のLINEが「コロナうつ」に関係
