子供のがんで相談すべき病院3つ 高校生は7割が休学・退学

7割が休学・退学を選んでしまう（写真はイメージ）

　がんというと、中高年に発症しやすいイメージがありますが、必ずしもそうではありません。若くして患うケースもあります。特に思春期の１５歳から３０歳前後の思春期・若年成人は英語の頭文字を取って「ＡＹＡ世代」と呼ばれ、その世代の方々のがんが注目されているのです。

　そんな中、国立がん研究センターが、興味深い調査を行っています。全国９７の医療機関でがんと診断された１８歳以下の患者の家族が対象で、２年前から昨年にかけて治療や生活について聞いたものです。

　その結果、高校生の患者では治療で「休学」した人が６１・３％、「退学」した人が８・８％に上り、学業に大きな支障を来している実態が明らかになりました。その子どもを支える家族については、仕事や働き方を変えたケースは６５・５％に上り、このうち「休業や休職」が３５・７％、「退職や廃業」が３２・８％に上ったのです。

　家族が悩みを相談できる支援は不十分で、支援が十分あるという人は３９・７％と４割を下回っていました。多くの家族が悩みを解消できず、学業を中断せざるを得なくなるほか、仕事を辞めてしまう実態が浮き彫りとなったのです。

　たとえば、たばこをたくさん吸う人が年を取って肺がんになるのは、自己責任の影響が否定できません。大腸がんは欧米型の脂肪分の多い食事や運動不足の影響があり、メタボ的な生活習慣の人はリスクが高い。

　ところが、ＡＹＡ世代のがんは、そういう影響がほとんどない上、がんの要因の一つである細胞の老化ともいえません。中高年のがんと違い、自己責任的な要素はとても少ないので、もっとサポートが受けられてしかるべきです。

　重要なのが、医療費の問題でしょう。乳幼児医療費助成制度や子ども医療費助成制度により、自治体が医療費の一部または全額を負担する制度があります。それに加えて小児がんの場合は、小児慢性特定疾病医療費助成制度が有効です。

　１５～１９歳は白血病や生殖細胞から発生する胚細胞腫瘍、性腺腫瘍、リンパ腫、２０～２９歳は胚細胞腫瘍、性腺腫瘍、甲状腺がん、３０～３９歳では乳がんや子宮頚がんといった具合に、ＡＹＡ世代のがんは中高年のがんとは種類も異なり、専門医が少ない。

　そんな状況ですから、情報を得るには、有力ながん診療拠点病院である国立がん研究センター、国立がん研究センター東病院、静岡がんセンターなどを活用するといいでしょう。これらの病院にかかっていなくても、電話相談は可能です。子どもの学業を守るためにも親の医療費相談のためにも、万が一の時は連絡することです。