Dr.中川 がんサバイバーの知恵

中小企業の実施は46%どまり「がん検診」の導入が進む工夫

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 会社員は、企業健診を受けるため、自治体の検診を受けられないと誤解している人がいますが、そんなことはありません。その誤解を解いて、社員に率先してがん検診を受けてもらうには、検診受診を業務扱いにするのが大きなポイントになります。

 妻ががんになると、夫も仕事になりません。配偶者もセットで自治体検診を受診する仕組みも用意することをおすすめします。中小企業の皆さん、会社にこの仕組みがなければ、ぜひ社長に提案してください。

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中川恵一

中川恵一

1960年生まれ。東大大学病院 医学系研究科総合放射線腫瘍学講座特任教授。すべてのがんの診断と治療に精通するエキスパート。がん対策推進協議会委員も務めるほか、子供向けのがん教育にも力を入れる。「がんのひみつ」「切らずに治すがん治療」など著書多数。

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