８年前に乳がんの手術を受けたＳさん（４５歳・女性）は、週３日勤務の非常勤職員として都内の会社で働いています。２人の子供が小学生になって自由になる時間ができたため、新聞の募集広告を見て勤めてみることにしたのです。
職場は自宅から電車で３０分くらいかかる駅前のビルの５階にあり、事務の仕事をしています。給与は安かったのですが、朝１０時から午後３時までという勤務時間はＳさんにとって好条件でした。
仕事を始めるにあたっては、近医を受診して「働くことに問題はない」との健康診断書を書いてもらい、履歴書に添えました。
会社には部屋が２つあって、１つは机を並べた仕事部屋、もう１つは会議室兼倉庫になっています。仕事部屋の正面には事務長さんの机、中央に２人ずつ向かい合って座る４人の机があり、合計５人で仕事をしていました。Ｓさんの仕事内容は親会社から送られてくるデータを集計・整理して、再び親会社に送り返すもので、特に忙しいこともなく淡々と仕事をこなしました。
仕事を始めて３カ月たったある日、Ｓさんは事務長に申し出ます。
「明日、病院に行く予定があります。休ませていただきたいのですが、よろしいでしょうか？」
そして、こんなやりとりが続きました。
事務長「どこか体調が悪いのですか？」
Ｓさん「いえ、特になにもありません。定期の検診です」
事務長「定期の検診って？」
Ｓさん「はい、私、乳がんの手術をして８年になります。再発もないのですが、年１回の定期検診があるんです」
事務長「そうでしたか。採用の面接の時、どうしてそのことを隠していたのですか？」
Ｓさん「えっ！？ 隠したつもりはありません。でも、そんなことまでお話ししないといけないのですか？」
Ｓさんと一緒に働いている他の３人は、黙ってやりとりを聞いています。Ｓさんは別に聞かれても構わないとも思ったのですが、１人は男性だったこともあり、なんとなく不愉快な気持ちでした。隣の会議室で話せばよかったとも思いました。
最終的には、事務長から「それを知っていたら採用しなかった」と言われ、それからＳさんは事務長とはうまく話せなくなってしまいます。結局、１カ月後にＳさんはその会社を辞めることにしました。
「がんの手術をしただけで今はまったく健康なのに、どうして辞めなければならないのか……」
Ｓさんはとても疑問でした。
極端なケースかもしれませんが、現実にあったお話です。
「東京都がん対策推進計画（第２次改定）」の「就労継続への支援」にはこう記されています。
●東京都がん患者調査によると、がんと診断された時に既に就労していた人の２４・７％が退職をしています。さらに、その後再就職をしていない人に退職の背景を尋ねたところ、約７７％が自ら退職を決めています。
●その理由として、がんと診断された患者は、周囲に迷惑をかけたくない、あるいは体力面で就労継続が困難であると悩みながらも、どこに相談すればよいか分からず、医療機関や職場等に相談する前に離職を選択してしまう場合があります。一方、患者である従業員が治療と仕事を両立できる職場環境を整備できていない企業や事業所があることも理由の一つです。
２０１６年、がん対策基本法の一部改正により、事業主の責務として、がん患者の雇用の継続などに配慮するよう努めることが新たに規定されました。日本では、がんに罹患する人は２人に１人、そのうち３人に１人は就労可能な年齢です。１年間に新たにがんと診断された人は約１００万人で、外来で治療されている人も増え、働きながら治療を続けることも可能になってきました。
日本対がん協会は、「通院しながら」「会社や病院と相談しながら」働く患者を「ながらワーカー」として支援しています。気兼ねなく働きながら治療ができる環境整備はとても大切な急務です。家族を養うために働かなければならない患者もたくさんいます。がん治療を受けながら、肩身の狭い思いをしないで気兼ねなく普通に働けることが、真にがんを克服することにつながるのです。
環境整備には、雇用者側にもメリットが必要です。障害者を雇用した時に助成金を受けることができる制度のように、がん患者を対象にした新たな仕組みも考えなければならないと思います。
がんと向き合い生きていく
手術して今は健康なのになぜ会社を辞めなければならないのか
