ガイドライン改訂「マイトラクリップ」について思うこと

天野篤氏（Ｃ）日刊ゲンダイ

　最新のエコー機器を導入するとなれば定価で十数億円、ハイブリッド手術室は定価が二十数億円ですから、莫大なお金が動きます。その分、医療機関側はマイトラクリップを実施する患者さんを増やして医療費を徴収し、早めに減価償却する必要が出てきます。

　ガイドラインというのは、いわば治療における“世論”といえます。新たに世論形成する裏では、常に「ヒト・モノ・カネ」が動いているものなのです。

　もちろん、該当する治療に、大規模データに基づいたエビデンス（科学的根拠）がなければガイドラインでは認められません。そして、その治療を実施するために多額なお金が動くとしても、患者さんを含めた人類が受ける恩恵のほうが大きければ、それは「正しい」ということになります。

　今後、さらにマイトラクリップの有効性と改良が確認され、患者さんに大きなプラスになることを期待しています。