子づくりに励んでいるのになかなか子宝に恵まれない。そんな妊活カップルにとって不妊治療は、受けたいけれど簡単には手を出しづらい治療だ。一度始めたら簡単にやめられないし自由診療であるため病院ごとの費用が異なりわかりづらい。
そもそも治療費が高いイメージがある。しかし、費用については徐々にではあるがハードルが下がり、使いやすくなりつつある。来年にはその一部が公的保険の対象となる予定だが、すでに今年１月から地方自治体の不妊治療助成制度が変わり、所得制限が撤廃されるなどより受けやすくなっている。
男性不妊治療の第一人者である東邦大学医学部泌尿器科学講座の小林秀行准教授に解説してもらった。
「体外受精および顕微授精といった特定不妊治療は高額な費用がかかるうえ、一度で結果が出るとは限らず、躊躇していた夫婦もいるかと思います。そのため、以前から特定不妊治療費助成制度（不妊治療助成金）と呼ばれる不妊治療費用の一部が助成される制度がありました。ただ、利用するには所得制限という大きな壁がありました。夫婦での合算の所得が７３０万円未満しかこの助成金制度は使えなかったのです（東京都の場合は９０５万円未満）。しかし、２０２１年１月１日から制度が大きく変更。助成の対象が治療期間の初日における妻の年齢が４３歳未満である夫婦に変更はありませんが、所得制限が撤廃されました。つまり、夫婦の合算した所得に関係なく、この助成金制度を利用できるようになったのです。この変更点はまだ知らない方も多い。費用面で考えると今が不妊治療を始めるチャンスなのです」
不妊治療 助成金制度から所得制限が外れ事実婚も対象に
