【HPVと子宮頚がん】かつて70％超だったワクチン接種率は0.3％まで激減

写真はイメージ（Ｃ）日刊ゲンダイ

　子宮がんは、子宮体部にできる「子宮体がん」と、子宮頚部にできる「子宮頚がん」に分類されます。子宮頚がんは、子宮の入り口の子宮頚部と呼ばれる部分に発生し、子宮がんのうち約7割程度を占めます。

　子宮頚がんのほとんどは、「ヒトパピローマウイルス（HPV）」というウイルスの感染が原因であることがわかっています。このHPVは性交渉により男性にも女性にも感染し、90％の人はウイルスが自然排除されますが、10％の人ではHPV感染が長期間持続します。

　このうち、自然治癒しない一部の女性は異形成と呼ばれる前がん病変を経て、数年以上をかけて子宮頚がんに進行します。国内では、毎年約1万人の女性が子宮頚がんにかかり、約3000人が死亡しています。

　感染してからがんになるまでには10～20年経過する場合が多く、10代でHPVに感染すると、30歳前後でがんになる場合が多く、妊娠の際にがんが発見されて出産を諦めなければならない事例なども多く報告されています。子宮頚がんは最近20～30代の若い女性に増えてきており、30代後半がピークとなっています。原因としては、初交年齢の若年化が考えられています。

　HPVには感染予防ワクチンがあり、ワクチンを接種することで、子宮頚がんの原因の約60％を占めるHPV16型、18型の感染と、さらにその2つのウイルスに交差免疫性のあるHPV52型、58型を含め約72％のHPV感染を予防することができます。

　ワクチンは、すでに感染しているHPVを排除したり、子宮頚部の前がん病変やがん細胞を治す効果はなく、あくまで接種後のHPV感染を防ぐものです。ですから、HPVに初感染するまでにいかに早くワクチンを接種するかが重要だと考えられます。

　しかし、日本でのHPVワクチンは、2013年4月に定期接種化されたものの、わずか2カ月後に厚労省は接種勧奨を差し控えるという発表をしました。そうしたこともあって、小学校6年生～高校1年生相当の女子は公費（無料）で接種できるにもかかわらず、かつて70％を超えた接種率は0.3％にまで激減してしまいました。

　次回はそれらの原因になっている「ワクチン忌避」について説明します。