【睡眠剤・精神安定剤】若い住人が多い東京都の使用量が多い理由

睡眠剤・精神安定剤（Ｃ）日刊ゲンダイ

　睡眠剤・精神安定剤の処方量の全国平均は、１人当たり年間２８．１錠です。

　しかし高齢になると処方量が増えるため、高齢化率（人口に占める６５歳以上の比率）が高い県ほど、１人当たりの処方量も増えるはず。そこで各都道府県の数字を計算すると、〈表〉のようになりました。

　処方量が少ない県は、いずれも高齢化率が低い県ばかり。もっとも少ない沖縄県は高齢化率もダントツに低い県。埼玉県や滋賀県も「若い県」として知られています。

　処方量が最も多いのは秋田県。高齢化率も堂々のトップで、人口減少率が４年連続１位、秋田市を含む主だった市が「消滅可能性都市」に指定されるなど、厳しい現実に直面しています。

　ここまでは納得できる話です。しかし処方量２位の北海道は高齢化率で２０位、４位の福島県の高齢化率は２３位……というように、「高齢者が多いから処方量も多い」という単純な話ではないことが分かります。ただ〈表〉には載せていませんが、青森県の処方量が６位、宮城県が１１位、岩手県が１３位に入っています。つまり、北日本の処方量が多いのです。　

　冬の間、日光が少なく、寒さや雪で家にこもり切りになりやすい環境が、うつや不眠症をより多く招くのかもしれません。

■高齢化率では測れない

　注目は東京都です。高齢化率は４６位、つまり全国で２番目に若いのに、１人当たりの処方量は３０・５錠で、全国７位となっています。大都市のほうが地方よりもストレスが大きいことを反映しているのかもしれません。人口が密集しているだけでも、生物的なストレスになり得ます。それに加えて通勤通学や仕事のストレスなど、都会の生活はストレスに満ちあふれています。

　ところが不思議なことに、大阪府や愛知県など他の大都市圏の処方量は、決して多くないのです。大阪府は２２位、京都府が３３位、愛知県は３８位です。東京に隣接し、横浜市を抱えている神奈川県も３７位なのですから、単純に「大都会のストレス」という話にはなりません。

　東京は政治、経済、文化など、ありとあらゆる活動の中心です。その渦中で生活していると、知らぬ間に小さなストレスをためこみ、やがてクスリの世話になってしまうのかもしれません。