【がんの年齢調整死亡率】１９６０年代から減少傾向へ

　前回、年齢調整罹患率でみると、がんにかかるリスクは横ばい、ないし減少傾向にあることをお話ししました。では、死亡数や死亡率はどうでしょうか。

　いうまでもなく、がんで亡くなる人の数は増え続けています。２０００年に２９万５０００人だったのが、２０１３年には３６万５０００人に達しています。しかし、高齢化が進んだ結果、がん以外で亡くなる人も急増しているのです。そこで全ての死に占めるがん死の割合を調べてみると、ずっと３０％前後で推移してきたことが分かります。むしろ最近では少し下がりつつあり、２０１３年には２８％になっていました。

　報道などを見ると、がん死だけが際立って増えているような印象を受けますが、それは単なる錯覚にすぎません。厚生労働省や生命保険会社は「３人に１人はがんで亡くなる」と言っていますが、少し大げさ過ぎます。むしろ数年後には、「４人に１人」と言い直すことになりそうな情勢です。

　人口１０万人当たりのがんによる死亡率は２３０・３人（２０１３年）。これも毎年じわじわと上昇していますが、やはり全死亡率そのものが上昇しているため、全体に占める割合は、横ばいから減少傾向にあります。

　肝心の年齢調整死亡率はどうでしょう。１９８５年を基準にして、人口構成が当時と同じ割合になるように補正をかけた死亡率です。

　国立がん研究センターが公開している資料によれば、「全がんの年齢調整死亡率は、男女とも１９９０年代後半から減少傾向にある」そうです。しかも７５歳未満に限ってみれば、「男女とも１９６０年代から減少傾向にある」ということです。つまり老いも若きも、がんで死ぬ確率は減り続けているのです。

　部位別にみても、ほとんどのがんで年齢調整死亡率が低下しています。上昇しているのは膵臓がん（男女とも）と、子宮がんのみです。とくに胃がんの数字は、１９６０年代と比較すると、４分の１から５分の１と著しく下がりました。もちろんいまでも胃がんで亡くなる人は大勢いますが、かつて国民病と呼ばれて恐れられていた頃の勢いは、すっかり影を潜めてしまったようです。

　がんの研究や検診には、毎年莫大な税金がつぎ込まれているのですから、これくらいの成果は出て当たり前と言えるかもしれません。とはいえ、日本以外の先進諸国でも、同じようにがんの年齢調整死亡率は低下する傾向にありますから、日本の研究者や医師たちが特に頑張った結果、とは言えません。

　それに、いまや医学研究においては、がんは時代遅れ。世界の研究者の関心は認知症や精神疾患、そして老化そのものに移りつつあるのです。そろそろ我々も頭を切り替えるべきかもしれません。
（医療ジャーナリスト・やなぎひさし）