93年が1なら98年は4割減 生年で変わる子宮頸がん発症リスク

ワクチン受けようかなァ…（Ｃ）日刊ゲンダイ

　生まれた年によって、がんで亡くなるリスクが変わる。そんな不公平があっていいでしょうか。皆さん、よくないと思われるはずですが、それが現実のものとなりそうなのです。海外の話ではありません。ここ日本でのことです。

　がんの中には、ウイルスや細菌の感染によって発症するタイプがあります。たとえば、肝臓がんは主にＢ型とＣ型の肝炎ウイルスが、胃がんはピロリ菌が、そして子宮頚がんはヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）がそれぞれ感染すると、発症しやすくなるのです。

　そんな感染性のがんはウイルスや細菌を除去したり、ワクチンで感染を抑えたりすれば、発がんの予防になります。肝炎ウイルスについては、ウイルスを駆逐する治療法ができ、胃がんのピロリ菌は除菌治療が普及しているのはご存じかもしれません。

　ところが、子宮頚がんについては、危うい。ＨＰＶを抑えるワクチンがありながら、接種が進んでいません。

　ＨＰＶワクチンは、２００９年に初承認。１０年に公費助成がスタート、１３年４月に定期接種化されました。その２カ月後、副反応問題を受けて厚労省は積極的接種勧奨の中止を自治体に要請しています。

　定期接種は小６から高１の女性が対象で、接種の下限の小６の生まれ年で見た興味深い研究結果があります。日本にＨＰＶワクチンがなかった９３年生まれの子宮頚がん発症リスクを１とすると、ワクチンの普及でリスクが低下。公費助成の開始と重なる９８年生まれは０・５６に下がっています。４割超のリスクが抑えられるという意味です。

　その後、副反応問題の拡大でワクチン接種が停滞したことから、９９年生まれは０・６、００年には０・９８に上昇。０２年生まれ以降は１に逆戻りしています。

　ＨＰＶには、１００種類以上の型があり、定期接種スタート当時のワクチンは７割をカバーしていました。接種率の７割とカバー率の７割を掛け合わせると、４９％とほぼ半分の子宮頚がんを予防できる計算。９８年生まれは、この理論値に近い状況でした。最新のワクチンは９割のカバー率ですから、仮に７割の接種率なら６割の女性が助けられることになります。

　子宮頚がんの発症は３０代がピークです。晩婚化の今、女性の３０代は社会的には重要な働き手であり、出産が重なります。そんな世代の女性が子宮頚がんで倒れると、社会的にも家庭的にもダメージが大きいでしょう。

　皆さんのお子さんやお孫さんをイメージしてみてください。９０年代後半の生まれなら、ワクチンを接種している可能性から子宮頚がんによる悲劇を免れるのに、００年以降だと悲劇に苦しめられる恐れがあるということです。

　副反応とワクチン接種の因果関係は、名古屋での分析により否定されました。自治体に問い合わせると、無料で受けられます。女性の命を守るためには、男性も知っておいた方がいいでしょう。