日本人の3分の1以上は「もう2度と旅行はしない」と回答した、という調査結果が発表され、アメリカ人の間で驚きの声が上がっています。
大手調査会社のモーニング・コンサルトが、世界15カ国1万6000人を対象に行った調査でわかったものです。「国内・国外にかかわらず、出張以外の旅行はしない」と答えた人が最も少なかったのはイタリアとスペインで4%。インドやメキシコで10%を超え、アメリカと中国が14%、韓国15%。そしてダントツで高かったのが日本で35%でした。
逆に「向こう1年間に旅行する」と答えた人が最も多かったのはドイツで77%、最低だった日本は45%でした。
なぜ日本だけこんなに低いのか、最大の理由は、コロナによる行動規制や入国制限が最も長引いたため、と分析されています。背景には、リスクをできるだけ避けたいという国民性と、周囲からの同調圧力があるとしています。
一方で、原因はコロナだけではない、経済的な理由が大きいという分析もあります。特に急激な円安が海外旅行への意欲を削いでいるのは、間違いないようです。
しかし海外旅行に関しては他にも原因がありそうです。2017年に海外に旅した日本人の数は1800万人で、2000年以降ほとんど変わっていません。言葉の壁、休暇の短さ、他の社員の手前、有給が取りづらい事などの要因。さらに国内旅行で十分楽しめる場所が多く、割引などのインセンティブもあることなどが指摘されています。
これは日本人のパスポート取得率にも反映しています。日本人の取得率はわずか2割。20年前には同じくらい低かったアメリカは、今では2倍の4割を超えているのとは対照的です。
日本のパスポートは、世界を最も自由に旅行できる最強の旅券として知られています。にもかかわらずこの結果?と驚きの声も上がっています。
では今後どうなるのか? 日本の関係者は「日本人は周囲の影響を受けやすい。外国人の旅行が活発になっていくのを見て、再び海外に出かけて行くようになるのではないか」とコメントしています。