新型コロナの影響で日本の医療体制の再整備が進むだろう

天野篤氏（Ｃ）日刊ゲンダイ

　新型コロナウイルス感染症（ＣＯＶＩＤ―１９）が再び広がっています。予防ワクチンや急性期治療薬が完成し、季節性インフルエンザと同じような感染症という扱いになるまでは、まだ時間がかかりそうです。

　感染拡大と緊急事態宣言が発令された４月から、順天堂医院を含めた多くの大学病院は外来患者の受け入れや手術数を絞っていました。また、新型コロナ患者の受け入れ態勢を整備する負担も重なって大幅減収となり、全国１３３の大学病院では、４、５月の２カ月間で約３１３億円の赤字が計上されました。

　現在、多くの大学病院は徐々に通常の体制に戻す方向に進んでいますが、コロナ前と同程度の状況にはならないでしょう。感染者数が再び増加していることもあり、クリニックや市中病院の患者さんは大きく減ったままです。感染を避けたい患者さんは医療機関への通院を控え、医療機関側も診察する患者数を絞っているからです。

　これまで大学病院が診ていた患者さんの８割近くは、そうした街の医療機関から紹介された患者さんで占められていました。“入り口”である街の医療機関の患者数が減っている状況では、大学病院の患者数も増えないのです。

　こうした医療体制の危機を受け、政府は「ウイルスとの長期戦を戦い抜くための医療・福祉の提供体制の確保」のために２兆７１７９億円を充てる第２次補正予算案を閣議決定しました。とはいえ、医療機関の損失補填という名目ではなく、あくまでも「新たなＣＯＶＩＤ―１９患者の受け入れや空床確保の補填」のための予算とされました。また、１カ月で１０億円前後の減収になっている大学病院にとっては、「赤字の半分も埋まらない」といった声も聞こえます。

　現在も感染者が増え続けているうえ、ウイルスが活発になる秋から冬にかけて、さらに急増する可能性もありますから、医療機関の経営はさらに苦しくなります。今回の新型コロナ禍がきっかけになって、医療体制の再整備が進むのは間違いありません。

　東京女子医大病院では、全職員を対象に夏のボーナスを支給しないとする大学側の方針に対し、約４００人の看護師が一斉に退職の意向を表明するという騒動が起こりました。その後、病院側は支給することを決めましたが、東京女子医大と同じように経営に四苦八苦している病院は少なくありません。新型コロナの影響で経営破綻する病院が続出する可能性もあり、医療機関の統廃合が一気に加速するでしょう。

■医療スタッフの働き方も見直される

　病院内でのマネジメントの見直しも急ピッチで行われています。近年、膨らみ続ける医療費をどうやって削減するかが大きな課題になっていました。新型コロナの影響で大学病院の収入が毎月１０億円減っているということは、大局的に見れば１０億円の医療費が節約されているともいえます。

　そうした状況下で病院が経営を維持していくためには、不要な人件費や設備費といった無駄を洗い出して省いていく必要があります。そして、「ダウンサイジングしてもやっていけるな」という感触を得ている施設も少なくないでしょう。

　また、コロナ前まではクスリを処方してもらうだけのために通院していた患者さんがたくさんいました。しかし、いまはそうした患者さんはほとんど来院されずに済んでいます。本当に通院する必要がある患者さんを見極めつつ、来院しなくても問題ない患者さんには通院しなくてもいい医療サービスを提供していく。これをしっかり実現できれば、人件費の節約にもつながって、生き残ることができます。

　地方の病院でも、こうした医療サービスで付加価値を高め、保険診療はもちろん保険外診療などさまざまなパターンの医療を提供できれば、経営を維持できるでしょう。

　さらに、医師や看護師を含めた医療従事者の働き方があらためて見直されるのは間違いありません。これまではやはり働きすぎだったのではないか。人員配置やローテーションを工夫すればうまく回る――。そう感じている医療機関も少なくありません。

　新型コロナは日本の医療体制にも大きな影響を与えるのです。