6月15日から開かれた第59回日本肝臓学会総会で、肝臓病対策の内容を盛り込んだ「奈良宣言2023」が発信されたが、その中でキーワードとして挙げられたのが「ALT>30」だ。どういう意味?
「健康診断でALTが30を超えたら、受診を検討すべきタイミングです」
こう言うのは、第59回日本肝臓学会総会で会長を務めた奈良県立医科大学消化器・代謝内科教授の吉治仁志氏。
ALTとは、肝臓の細胞に多く含まれる酵素。健診結果では、GPTとも表記されている。
肝臓がダメージを受けて細胞が壊れると、ALTが血液中に漏れ出る。つまり、血中のALT量が多いほど(健診でALTの数値が高いほど)、肝臓の障害が進んでいる。
肝臓の障害を示すものでは、AST(GOT)、γ-GTPもあるが、ALTがより鋭敏にダメージを反映する。
「ALT30は特定健診基準や日本人間ドック協会の保健指導判定値。日本のみの数値ではなく、脂肪肝が特に問題になっている米国でも医師への相談基準となっています」(吉治氏=以下同)
人間ドックを受ける人の3人に1人が肝障害の指摘を受けるといわれている。しかし、治療を受けている人は少ない。ALTが高いまま放置すると、肝硬変、肝臓がんと進んでしまう。
10年ほど前までは、肝硬変や肝臓がんの原因はB型・C型肝炎ウイルスが8~9割を占めていた。ところがこれらの治療法が確立された現在は、ウイルス性以外の肝障害が半数以上。特にアルコール性肝障害が増えている。
「ウイルスを排除すれば肝臓がんのリスクは下がりますが、飲酒していれば発症率が高くなります。また、アルコール摂取で分泌されるコルチゾールというホルモンが筋肉を分解するので、飲酒はサルコペニア(高齢に従い筋肉量が減少する現象)を進ませ、その一方でサルコペニアが肝障害の予後を悪くします」
それだけでない。消化器系の病気に加え、各種がん、認知症、高血圧、糖尿病、不整脈、脳卒中、うつ病、肺炎、早産など、アルコールで生じる害は多岐にわたる。
WHO(世界保健機関)は「アルコールは30種類以上の病気の原因となり、200種類以上の病気と関連している」と指摘している。
■飲みたい気持ちを抑える薬も登場
ALT>30の場合、まずかかりつけ医を受診。飲酒量が男性1日60グラム、女性40グラム以上、かつ前出のAST、γ-GTPが基準値を超えていれば、アルコール性肝障害疑いとして、専門医のもとでの治療となる。
「アルコール性肝障害では断酒がベスト。しかしハードルが高いなら減酒を目指します」
断酒・減酒ともに、薬物治療がある。減酒のための薬、飲酒量低減薬は、2019年に日本で初めて発売。飲酒の1~2時間前に服用すると、飲酒欲求が抑制される。
「2021年からは、専門の研修を受けた一般の内科医も飲酒量低減薬が処方可能となり、間口が広がりました」
日本人では、アルコールの主要な分解酵素ALDH2の活性が弱い人が4割で、その場合、少量の飲酒でも肝障害を受ける。「酒が強い」という人も、長年飲み続けているうちに耐性が上がり、酔いにくくなっているだけかもしれない。「酒に強い=いくら飲んでも肝障害を受けにくい」ではないのだ。
多量飲酒を繰り返していると、脳内の報酬系の神経機能に変化が生じ、飲酒欲求をコントロールしづらくなる。つまり、「お酒が飲みたくなる。我慢できない」というのは、本人が気合と根性でなんとかできるレベルではなく、医師のもとでの「治療」が必要となるのだ。もしかかりつけ医がアルコール性肝障害に詳しくないようなら、日本肝臓学会のホームページで、通える範囲内の肝臓専門医を調べられる。