女性の命を奪うがんのひとつ、子宮頚がんは、性交渉で感染するヒトパピローマウイルス（HPV）がほとんどの原因です。最近では、闘病中の女優・原千晶さん（49）が、このがんの啓蒙活動に熱心ですから男性も病名はご存じでしょう。
その子宮頚がんの検診制度が来年4月から変わります。実は、子宮頚がん検診の受診率はとても低いので、男性もパートナーの健康を守るため、今回の制度変更を頭に入れておいてください。
従来の子宮頚がん検診は、20歳以上の女性を対象に子宮から細胞を採取してがん細胞などの有無を調べる細胞診のみで、2年に1回。来年4月からの新制度では、30歳以上は細胞診のほか、まずHPV検査を行い、それでHPVが陽性の場合に細胞診を追加する2段構えが選択肢に加わります。
細胞診のみのがん発見率は7割ほどですが、2段構えだと100％近くなります。欧米で2段構えが主流なのは、そのためです。
HPVに感染しても、多くの人は免疫によって数年でウイルスが消滅。排除されずがん化するのは0.1％程度とされます。そこで、まずHPVの感染の有無のみを調べるのがHPV検査です。細胞診はその有無に加え、がんにつながる「異形成」とよばれる状態などもチェックします。
新制度導入に伴い、採取した細胞は保存液の中で保存。HPV検査陽性で次に行う細胞診も、同じ検体を使うことができるので、細胞の採取は1度で済み、細胞診を確実に100％行えるのもメリットです。
HPV検査が陰性なら次は5年後。HPV陽性の場合は、細胞診による陰性か陽性かを調べ、細胞診が陽性なら本格的な精密検査を受診。細胞診が陰性の人は、翌年もまずHPV検査を受け、ここでHPVが陰性なら、次の検査は4年後です。HPVが陽性なら、同様に精密検査へ。その繰り返しで、HPV検査と細胞診を行うのが新制度の流れです。
HPVの持続感染は10％程度ですから、受診者の8～9割は次の検診が5年後。そうすると、受診者の手間が減り、検診を行う自治体の手間も減るため、コストダウンも期待できます。
女性のがん検診受診率は低く、子宮頚がんも乳がんも4割ほど。中小企業に限った調査ではさらに低く、それぞれ10％程度。受診率低下の要因はいくつかありますが、最も大きな要因は「時間がない」です。
新制度の子宮頚がん検診は1度の細胞採取で2つの検査ができて、8～9割の人は検診サイクルが5年に1回ですから、受診率低下を止める追い風になると思います。
新制度は自治体での子宮頚がん検診が対象で、当面は準備が整った自治体からスタート。職域検診は含まれず、20～29歳もこれまで通り細胞診です。ただし、世界的には2段構えが主流ですから、受診者の引っ越しなど運用の問題を改善しながら、日本も広がっていくと思います。
子宮頚がんは英語でマザーキラー。現役世代の生活に大きな影響を与えますから、男性も人ごとではないのです。
