精液中にまったく精子がいない状態を「無精子症」と呼び、日本人男性の約１％にみられると言われています。無精子症と診断されても、「ＭＤ－ＴＥＳＥ」と呼ばれる精巣内から直接精子を探す方法で見つけ出すことができる方もいますが、見つからない場合はご自身の精子で挙児を得ることは不可能となります。そうなると、残る選択肢は第三者から精子の提供を受けるか、養子縁組をするかしか手立てはありません。
無精子症と診断されたご夫婦がお子さんを得る方法として行われてきたのが、第三者から提供された精子を女性の子宮に注入する「非配偶者間人工授精（ＡＩＤ）」です。ＡＩＤは１９４８年に慶應義塾大学病院で初めて行われ、現在までに全国で約１万人以上のお子さんが生まれていると言われています。しかし、慶應義塾大学病院では新規のＡＩＤを希望する患者の受け入れは中止しており、現在ＡＩＤが受けられる医療機関は全国に数カ所しかありません。これは精子提供者の情報を開示する必要性が高まっており、ドナーが減っているためです。
このように提供精子を用いて治療を受けられる施設が減っている中で、ＳＮＳなどによる個人間での精子提供が増加しています。Ｔｗｉｔｔｅｒで「精子ドナー」と検索すると、多数の匿名精子提供者がヒットします。提供者のほとんどは無償で精子を提供しており、その提供方法は、採取した精子を渡し注射筒（シリンジ）を使って自分で腟内に注入するシリンジ法だけでなく、中には直接、提供者と性交渉を行って精子提供を受けている方もいるようです。このような形態の精子提供はＳＮＳだけでなく、最近では精子希望者と精子提供者を結ぶマッチングサイトもでてきています。
通常、医療機関では感染症について十分にチェックを行ってから精子を提供しています。慶應義塾大学病院では提供された精子はいったん凍結し、感染直後ではすぐに陽性とならない場合があるため、半年間に渡って２回提供者の感染症をチェックし、陰性が確認された提供者の精子のみを使用しています。また、人工授精の際に雑菌などが一緒に入らないよう提供された精液は洗浄を行います。
このような感染症検査や洗浄を行っていない個人間の取引で得られた精子を利用すると、感染症のリスクが非常に高くなります。また、提供者が自分の経歴を詐称している場合があり、高学歴な提供者を望んでも、得られた精子がまったく異なる学歴の方からだったというケースも存在し、個人間取引での精子提供はさまざまなリスクをはらんでいるのです。
このような現状の中で、日本にも海外の「精子バンク」が参入してきています。提供者にもよりますが、安いものであれば50ユーロくらいから個人でも精子の購入が可能になっています。購入した精子をシリンジ法で自分の膣内に注入する、あるいは産婦人科のクリニックに持ち込んで人工授精を受けている患者さんもいます。
無精子症の患者さんだけでなく、お子さんがほしいレズビアンカップルなどこういった提供精子の需要は大きく、一刻も早く安全に精子提供が受けられる環境を作ることが必要な時代になっているのです。
女性の不妊治療で何が行われているのか
SNSでの精子提供の急増と個人間の取引に潜む大きなリスク
