子宮頸がんワクチンの安全性は 注目の調査結果が専門誌に

写真はイメージ（Ｃ）日刊ゲンダイ

　ワクチンは、疾病の予防に対して大きな効果があることが数々の研究で示されています。

　しかし、一方でその副反応を懸念する声も存在します。近年では、子宮頚がん予防のためのワクチン（ＨＰＶワクチン）に関連する副反応が、メディアでも大きく取り上げられました。

　子宮頚がんはヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）に感染することによって引き起こされるがんで、その発症予防のためにＨＰＶワクチンが開発されました。

　ところが、ワクチン接種後に持続的な痛みを感じる複合性局所疼痛（とうつう）症候群を発症した症例が報告されたのです。

　２０１３年、厚生労働省はＨＰＶワクチン接種と、複合性局所疼痛症候群の因果関係は不明としながらも、その積極的な接種の推奨を中止し、それは現在も継続されています。そんな中、パピローマウイルス専門誌に、ＨＰＶワクチンと有害反応の関連を調査した論文が１８年２月２３日付で掲載されました。

　この研究は９４年４月から１０年４月までの間に出生し、１５年８月現在において名古屋市に在住していた女性７万１１７７人を対象としたアンケート調査です。小学校６年生から、１５年９月までに接種したワクチンの種類や、関節や体が痛む、ひどく頭が痛い、疲れやすいなど２４の身体症状の有無を調査しています。

　回答のあった２万９８４６例を解析した結果、２４症状、いずれにおいてもＨＰＶワクチン接種と明確な関連性は示されませんでした。ＨＰＶワクチンは、ＨＰＶ感染や子宮頚部の異形成発症（子宮頚がんの前病変）を予防することがすでに示されており、日本産科婦人科学会は、国が一刻も早くＨＰＶワクチン接種の積極的勧奨を再開することを強く求めています。