医療費が６０代でピークを迎えるのはなぜか？

７０代になると下がるのは…（Ｃ）日刊ゲンダイ

　保健医療への出費は、医薬品、健康保持用摂取品、保健医療用品・器具、そして保健医療サービスの４つの項目に分かれています。最後の「保健医療サービス」が、実質的な医療や治療にかかった金額です。

　保健医療サービスは、さらに医科診療代（病院への支払い）、歯科診療代（歯医者への支払い）、出産入院料、整骨・鍼灸治療代等、その他のサービス（予防接種や、個人で受ける人間ドックの料金など）に分かれています。

　〈表〉に世帯主の年齢別の医科・歯科診療代と、その他のサービスの、１年間の金額を載せました。たとえば５０代の家庭では、約７万８０００円が保健医療サービスに使われており、そのうちの３万５０００円が病院、２万円が歯医者、８０００円がその他のサービスだったということです。

　ところで〈表〉をよく見ると、奇妙なことに気づきます。すべての項目が、６０代をピークにして７０代になると下がっているのです。どういうことでしょうか。

　健康保険の自己負担は、かかった医療費の３割です。ところが７０歳になると、これが２割に減ります。さらに７５歳以上になると、全員が後期高齢者医療制度に移され、１割負担になるのです。また多くの自治体で、高齢者のインフルエンザワクチンを無償化しています。そのため、７０歳以上の家庭では、病院や歯医者に払う金額も、その他のサービスも、６０代よりも少ない出費で済むのです。

　また、医科診療代は、ピークの６０代世帯でも、年間５万３０００円ほどだということも注目しなければなりません。多くのサラリーマンが老後の医療費を心配して、民間の医療保険やがん保険に加入しています。それらの保険料は、夫婦で加入すると毎月軽く５０００円以上かかります。ところが、実際に払う医療費は６０代世帯で４４００円／月、７０代世帯で４０００円／月にしかならないのです。

　あくまでも平均の話なので、自分のいままでの生活習慣や家系的な要素を加味して、判断する必要があります。しかし平均値でみる限り、６０代さえ乗り越えればあとは何とかなりそうです。ですから、民間の医療保険に入るよりも、その分を貯金したほうが得かもしれません。