孤独<1>10～44歳で死因1位の自殺は孤独とも密接に関連

写真はイメージ（Ｃ）日刊ゲンダイ

　今年の１月、イギリスで「孤独担当大臣」なるポストが新設されました。日本でも独居老人や孤独死などが問題視され始めています。しかし“大臣ポストまでつくるなんて、大げさではないか”と思われている人も多いことでしょう。国を挙げて、孤独死を減らそうとでもいうのでしょうか。

　もちろん違います。実は孤独問題は、公衆衛生上の大問題であり、ひいては深刻な経済問題でもあるからです。イギリスの場合、孤独による経済損失は、年間４．９兆円と見積もられています。

　まったく実感がわかないかもしれません。日本の場合をお話ししましょう。

　日本では、とりわけ現役世代の自殺が深刻な問題です。男性の１０歳から４４歳までは、自殺が死因の１位ですし、その後も上位に食い込んでいます。しかも自殺と孤独が密接に関連し合っているのです。

〈表〉は男性の自殺死亡率を、配偶者関係で分類したものです。５０代で見ると、全自殺死亡率は３６．６（５０代男性１０万人当たり３６．６人）ですが、離別に限れば１２３．２（離婚歴のある５０代男性１０万人当たり１２３．２人）と、極端に高くなっています。これは同年齢のがんの死亡率（１５０．９）に匹敵し、心臓病の死亡率（６２．３）を大きく上回っています。また死別や未婚でも、高い数字が出ています。有配偶者と比べて、単身者は著しく自殺率が高いのです。これが孤独の怖さです。

■脳梗塞や糖尿病リスクも上昇

　自殺だけではありません。いま世界中で、孤独と病気や死に関する研究が進んでいます。分かっているだけでも、孤独は心筋梗塞や脳梗塞の発症リスクを１．２倍から１．５倍も高めることが確認されています。２型糖尿病（肥満など生活習慣による糖尿病）のリスクは３割から５割も上がり、しかも食事管理などがうまくできないため、悪化しやすくなります。高血圧が増えますし、免疫力が下がります。また高齢者の孤独は、認知症のリスクを６割以上も高めてしまうことも分かってきました。

　つまり孤独を放置すると、現役世代の労働力の低下につながり、医療費や介護費が増えるというわけです。日本の人口はイギリスの２倍。しかも自殺者が多いため、孤独がもたらす経済損失は毎年１０兆円を大きく超えているはず。孤独はいまや、国家的な大問題というわけです。