経済・教育格差が高齢者の健康格差を生む 日本も欧米並み？

健康への意識の高さと経済的豊かさは比例する

　健康格差は、経済格差・教育格差と相関していることが、世界的に知られています。所得が多いほど、教育水準（最終学歴）が高いほど、健康で長生きな人が多く、低所得で教育水準の低い人ほど、不健康で寿命も短いというのです。

　日本は欧米諸国と比べて所得格差が小さく、国民全体の教育水準も高いことから、健康格差はあまり大きくないだろうと思われてきました。ところが日本でも、同様の傾向があることが、次第に明らかになってきています。

　たとえば2012年に発表された論文では、約1万5000人の高齢者（平均年齢71歳）を4年間追跡調査し、その間に死亡・要介護になった人数を調べ、所得・教育との関係を解析しています。所得は等価所得（家族1人当たりの可処分所得とおおむね一致）が100万円から400万円以上までの4階級、教育は期間が6年未満（小卒未満）から13年以上（大学・短大進学）の4階級に分けています。

　その結果、男性では等価所得が100万円未満の要介護リスクが最も高く、400万円以上と比べて1.60倍になっていました。また教育年数が6年未満の階級は、13年以上と比べて、死亡リスクが約1.45倍も高かったのです。

　昨年来、インフレと物不足が深刻になりつつあります。コロナ以前、「これからの世界はあらゆるモノがコモディティー化（日用品化）し、低価格化競争にさらされて、タダ同然になる」といわれていました。

　それからわずか2～3年後の現在、食料品を含めた日用品が猛烈な勢いで値上がりしています。この冬、寒波の中で光熱費を節約している家庭も多かったはずです。

　こういう状況下では、ウエアラブルとAIとIoT家電で、健康的で快適な生活ができるのは、経済的に豊かな人に限られてしまいます。健康に良いとされる食材や効き目の高いサプリメント、専門のトレーナーが指導してくれるジムとなると、さらにお金がかかります。また経済的に余裕があったとしても、健康知識を得るための情報リテラシーが低ければ、さまざまなサービスを活用するのが難しいでしょう。

　経済的に恵まれていて、しかも教育水準も高い人が健康で長生きし、そうでない人は病気になって短命に終わる、そんな時代が始まろうとしているのかもしれません。そういうことも踏まえて、自分の健康管理を考えていかなければならないでしょう。

（永田宏・長浜バイオ大学メディカルバイオサイエンス学科教授）