Dr.中川のみんなで越えるがんの壁

大阪北部地震で1700人避難 がん患者が用意すべき医療情報

持病がある人は要注意(写真は熊本地震)/(C)日刊ゲンダイ

 東日本大震災から7年、今度は震度6弱の地震が大阪を襲いました。5人が亡くなり、住宅の被害は300棟を超え、約1700人が避難生活を送っているそうです。日本が地震大国であることをあらためて思い知らされました。

 毎年のように地震が相次ぐと、地震時の対応を知っておくことは大切でしょう。誰の対応かというと、がん患者さんが取るべきものです。

 まず、3・11後の状況を振り返ってみます。当時、われわれ医師の間でも、被災地に赴いて医療支援をすべきなのか、それとも被災地の患者さんを引き受けて治療を継続すべきか。そういったことがメーリングリストで議論になりました。

 特に被害が大きかった岩手と宮城では、電話やメールすら通じず、全容把握に手間取ったこともサポートを困難にした要因でした。

 放射線治療でいうと、大ざっぱな治療停止状況がまとまったのが、地震発生から9日後。たとえば岩手医大では、「RALSという特殊な放射線装置のみ故障、通常の外部照射は可能」「復旧のメド不明」、岩手県立大船渡病院では、「機器OK、医師派遣待ち」「復旧のメド3/21(の週)――再開見込み」といった情報が次々と届いてきたのです。

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中川恵一

1960年生まれ。東大医学部医学科卒業。同院緩和ケア診療部長を兼務。すべてのがんの診断と治療に精通するエキスパート。がん対策推進協議会委員も務めるほか、子供向けのがん教育にも力を入れる。「がんのひみつ」「切らずに治すがん治療」など著書多数。

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