93年が1なら98年は4割減 生年で変わる子宮頸がん発症リスク

ワクチン受けようかなァ…（Ｃ）日刊ゲンダイ

　ＨＰＶワクチンは、２００９年に初承認。１０年に公費助成がスタート、１３年４月に定期接種化されました。その２カ月後、副反応問題を受けて厚労省は積極的接種勧奨の中止を自治体に要請しています。

　定期接種は小６から高１の女性が対象で、接種の下限の小６の生まれ年で見た興味深い研究結果があります。日本にＨＰＶワクチンがなかった９３年生まれの子宮頚がん発症リスクを１とすると、ワクチンの普及でリスクが低下。公費助成の開始と重なる９８年生まれは０・５６に下がっています。４割超のリスクが抑えられるという意味です。

　その後、副反応問題の拡大でワクチン接種が停滞したことから、９９年生まれは０・６、００年には０・９８に上昇。０２年生まれ以降は１に逆戻りしています。

　ＨＰＶには、１００種類以上の型があり、定期接種スタート当時のワクチンは７割をカバーしていました。接種率の７割とカバー率の７割を掛け合わせると、４９％とほぼ半分の子宮頚がんを予防できる計算。９８年生まれは、この理論値に近い状況でした。最新のワクチンは９割のカバー率ですから、仮に７割の接種率なら６割の女性が助けられることになります。