昨年、日本を訪れた外国人旅行者は約２８７０万人。５年前と比べても３倍以上に急増している。さらに今後は、ラグビーワールドカップ、東京オリンピックと立て続けに国際的なビッグイベントの開催を控えている。そこで懸念されるのが「輸入感染症」の流入だ。
国内の感染症予防法では、危険性の高い感染症の順に「一類」～「五類」に分類され、さらに必要なときに政令で指定される「指定感染症」と「新感染症」がある。そして、最も危険性の高い一類感染症と二類感染症、新感染症を治療する特別な医療施設を「特定感染症指定医療機関」という。全国で４施設（東京、千葉、愛知、大阪）が指定されているが、同院はそのひとつ。いわば国の感染症対策を担っている。
同院・国際感染症センターの大曲貴夫センター長（顔写真）はこう言う。
「専用病床は全国４施設で１０床ありますが、そのうち４床を当センターで有しています。私たちの役割は、海外で流行する重篤な感染症の疑いのある患者さんが日本で見つかった際に、とにかく早く収容し、感染者を拡大させないように封じ込めることです」
人生100年時代を支える注目医療
最先端の検査機器と19人の専門医で輸入感染症に立ち向かう
大曲高夫センター長 国立国際医療研究センター病院・国際感染症センター（東京都新宿区）
