薬に頼らないこころの健康法Q&A

ストレスチェック制度が経営危機を招く!?

井原裕 独協医科大学越谷病院こころの診療科教授(C)日刊ゲンダイ


 現在、会社の総務部に勤務しています。ストレスチェック制度義務化への対応に追われています。企業側にとって、この制度について注意すべき点をお教えください。


 平成27年12月から、従業員50人以上の事業場を対象に年1回のストレスチェックが義務化されます。この制度は、定期健康診断のメンタル版ともいえますが、重要な相違点もあります。それは、この制度が、こころの病気の早期発見と早期治療(2次予防)にあるわけではなく、むしろ健康の増進と疾病の予防(1次予防)にあるという点です。

 ストレスチェックは、大ざっぱにいって2段階あります。①問診票を配って集計する②高ストレス状態が判明した従業員に医師が面接を実施し、「要医療」と判断された人に受診を勧奨する、の2段階です。

 現在、どの企業でも①の作業の煩雑さに翻弄されていることでしょう。しかし、企業の命運を決定するのは、②の段階であるといえます。それも②の段階での医師の制度理解によります。医師次第では、「要医療」者を大量に生み、ひいては、長期休職者を大量に出すこととなりかねません。

1 / 3 ページ

井原裕

東北大学医学部卒。自治医科大学大学院博士課程修了。ケンブリッジ大学大学院博士号取得。順天堂大学医学部准教授を経て、08年より現職。専門は精神療法学、精神病理学、司法精神医学など。「生活習慣病としてのうつ病」「思春期の精神科面接ライブ こころの診療室から」「うつの8割に薬は無意味」など著書多数。