「HPVワクチン」は子宮頚がんを予防する唯一の策 大規模調査で、健康被害とは無関係との結果

子宮頸がんは「予防できるがん」／（Ｃ）日刊ゲンダイ

　一方、日本の接種率は1.9％（2019年）。これほど接種率が低いのは、健康被害の訴えにより2013年から2021年まで「積極的勧奨」が差し控えられていたため。積極的勧奨とは、市町村が接種を促す案内を各家庭に送ったり、さまざまな媒体で接種を積極的に呼びかけること。

　その後、3万人対象の大規模調査「名古屋スタディー」で、訴えのあった健康被害はHPVワクチンと無関係との結果が出た。WHOも「安全上の問題はない」としており、2022年4月から積極的勧奨が再開されたが、諸外国のような接種率には至っていない。

「HPVは性交渉で感染し、性交渉の経験がある女性の50～80％は感染しているとの報告があります。子宮頚がんの予防策があるのですから、前向きに検討すべき」

　公費（=無料）で接種できるのは12歳から16歳。この年齢以外は自費（数万円）となるが、誕生日が1997年4月2日から2007年4月1日までの女性は、2025年3月末まで無料で接種できる。