がん手術の過去によって職場を追われた患者さんもいる

都立駒込病院の佐々木常雄名誉院長（Ｃ）日刊ゲンダイ

■治療と仕事を両立できる支援体制はまだ十分ではない

　国のがん対策基本計画には、「がんになっても安心して暮らせる社会の構築」とあります。がん患者の就労については、厚労省が昨年、がんなどと闘病しながら働く患者が治療と仕事を両立できるよう支援するガイドラインを発表しました。

　しかし、それぞれの職場環境など現場にはさまざまな違いがあるうえ、個人個人のがんの種類や状態も違います。さらに個人情報の保護も重要になってきます。そうしたことから、がん患者や患ったことがある人が働くことについて、社会的にもまだまだ理解されていないのが現状なのです。

　就労について不安がある場合は、がん診療拠点病院や認定病院に設置されている相談支援センターに相談するのもひとつの方法です。会社に産業医がいる場合は、支援を受けることができます。

　一生のうち２人に１人はがんになる時代です。がんを患っても心配することなく働ける社会になって欲しいと願います。