伊藤忠がヒント がん治療と仕事の両立はコーディネーターが重要

異常があればＣＴなどで精密検査（Ｃ）日刊ゲンダイ

　がんは、３人に１人が６５歳以下で発症します。働き盛りでがんを患う人が少なくありません。仕事と治療の両立は、働き方改革でも目玉項目のひとつです。そこで、前回はサントリーＨＤの取り組みを紹介しました。がんで高度先進医療を受けた社員の治療費を、最大５００万円まで会社が負担するというものです。

　がん社会の今、こうした企業の支援体制は不可欠でしょう。厚労省は２００９年に「がん対策推進企業アクション」を設立。がん検診の推進や就労支援などを進めています。

　その活動に賛同するパートナー企業は２５７５社で、従業員は約６７４万人です。

　私は、その事務局を支援するアドバイザー会議の議長を務めていて、先月２８日には先進的な企業の取り組みを表彰するセミナーが開かれました。その中でも、厚労大臣賞を受賞した伊藤忠商事の取り組みが際立っています。紹介しましょう。