「ジェネリック」の急拡大が思わぬ健康被害につながる危険

天野篤氏（Ｃ）日刊ゲンダイ

　このところ、全国の医療機関や薬局で深刻な医薬品不足が続いています。咳止め薬、糖尿病治療薬、止血剤、抗うつ薬など、さまざまな薬が入手困難になっていて、処方を断られたという患者さんも少なくないはずです。

　こうした医薬品不足の大きな要因とされているのが「ジェネリック医薬品（後発医薬品）」の供給不足です。ジェネリックは、簡単に言えば「先に開発された新薬（先発薬）と薬効成分は同じで、製剤に関わる基剤成分などが異なるものがある薬」です。新薬のような開発費がかからないため薬価が3～5割ほど安くなるので、患者さんの負担は軽減されます。また、膨らみ続ける医療費を抑制したい国もジェネリックの利用を強く推進したことで、そのシェアは2021年には80％近くまで大きく上昇しました。

　そんなジェネリックの急拡大が、結果的にいまの医薬品不足につながります。ジェネリックを製造・販売している製薬会社で不正が相次ぎ、多くのジェネリックの供給がストップしてしまったのです。