「3カ月の休職」はサラリーマンには“百害あって”一利なし

写真はイメージ（Ｃ）日刊ゲンダイ

　働き方改革では、いま懸命に残業を減らしているが、過労ではなく、休み続けることでうつが発生するリスクもあると井原医師は説く。「休めばうつは治る」というこの固定観念に、実は問題がある。さらには、うつ病患者がよく指示される「３カ月程度の休職」は、長すぎてそれ自体が二次災害的にうつを悪化させ、サラリーマンのキャリアに深刻な影響を及ぼすことすらあるというのが、井原医師の持論なのだ。

「休むことで得られる利益はたちまち頭打ちになり、逆に損失は日に日に大きくなる。あるポイントで損益が逆転します。その前に復職させないと悪化の一途をたどる。そのポイントは３カ月なんかじゃない。もっと早いはず」

　精神科や心療内科ではサラリーマンがうつ病と診断されると、「３カ月の休職を要する」という診断書が出されるケースが多くある。診断書を会社に提出し、３カ月の間、自宅で休んでもうつ病が回復しないと、さらに３カ月の休職延長がなされる。この「３の倍数の休職」が、日本経済に多大な損失を与えていると、井原医師は警鐘を鳴らす。